ZoomやSkype、Microsoft Teams、Google Meetに代表されるビデオ会議ツールやビデオ通話サービスは、ビジネスや教育のシーンにとどまらず、個人間コミュニケーションにおいても活用が進んでいます。ただ、このようなツールやサービスの利用にあたってはセキュリティやモラルの観点でいくつか注意すべきことがあります。

まずは脆弱性です。脆弱性は、プログラムの設計ミスなどが原因で生じるセキュリティ上の欠陥で、悪意のある第三者からの攻撃に悪用される危険性があります。どんなソフトやアプリにも脆弱性はつきもので、Appleユーザにとってなじみ深い「FaceTime」でも過去に、グループ FaceTime で、相手が応答していなくても通話可能になってしまうような欠陥が見つかっています。既に修正プログラムが配布されていますが、利用者はソフトやアプリの開発元から脆弱性を修正する更新プログラムが提供された場合、速やかに適用することが対策として求められます。

次に、各ビデオ会議ツールなどが独自に用意しているセキュリティとプライバシーの設定です。Zoomでは、利用者の設定不備によって部外者がオンラインの会議や授業に参加し、進行を妨害する迷惑行為が問題になりました。これを受け、利用者の設定不備を補うための対策がサービス側で取られ始めています。利用者が個々に設定を行う必要は無くなりましたが、会議のIDやパスワードは必要な相手にのみ通知し、ネット上で公開しないようにしましょう。

最後に、組織においては勤務先が許可したビデオ会議ツールを利用することが原則です。もし、勤務先に無断で使用したサービスから機密情報が漏れ、勤務先や取引先などに損害を与えてしまうとどうなるでしょうか。懲戒の対象になるだけでなく、場合によっては損害賠償を請求される可能性もあります。また、動画のフィルター機能なども勝手にインストールしてはいけません。勤務先が定めるセキュリティポリシーやガイドラインを確認し、それに従うことが大切です。相手に無断で動画や画像を取得することもモラル上好ましくない行動となることがあります。業務上記録が必要な場合は相手に許可を得て取得し、業務で必要な範囲の利用にとどめましょう。