ネット利用者から情報をだまし取る代表的な手口がフィッシング詐欺です。手口の一例には、偽メールで実在する通販サイトや銀行、クレジットカード会社、インターネットサービスなどの正規のログインページを装ったサイト（フィッシングサイト）へ誘導し、そこで入力させた情報をだまし取る手口が挙げられます。その他、フィッシングサイトへの誘導以外にも、不正アプリをインストールさせようとしたり、偽メールへの返信を求めたりと、手口はさまざまあり巧妙です。
Apple IDやGoogleアカウント、Amazonや楽天などの通販サイト、FacebookやLINEといったSNSのアカウントが乗っ取られることで、情報漏えいの被害や乗っ取ったアカウントを使ったなりすましによる情報窃取のリスクがあります。
Apple IDやGoogle、Amazonアカウントなどのように複数のサービスと連携しているアカウントが乗っ取られた場合には、被害が他のサービスにも波及する可能性が高まります。さらに、アカウントに登録しているクレジットカード情報や氏名、住所といった個人情報、クラウド上のメールやバックアップデータなどの私的な情報まで盗まれてしまう可能性があります。同じIDとパスワードを他のサービスでも使い回しをしていると、芋づる式に乗っ取られてしまうリスクを高めてしまいます。
正規のサービスを騙ったフィッシング詐欺以外にも、知り合いになりすましたメールや投稿にも注意が必要です。安易に返信やリンクをクリックしないようにしましょう。
ウイルスなどのマルウェア(悪意のあるソフトウェア)や不正アプリによる不正操作も、情報が漏えいしてしまう原因のひとつです。パソコンやスマホを不正に操作し、保存されている情報や、入力している内容を盗み見られたり、カメラやマイクなどの機能を利用して情報を窃取されたりする可能性もあります。そのため、パソコンだけではなくスマホにもセキュリティ対策が必要です。
パソコンやスマホには、連絡先、写真や動画、文書、Webブラウザに記録された各サービスのIDとパスワード、SNSでのやり取りなど、膨大な情報が蓄積されています。万一、盗難、紛失により端末が悪意のある第三者の手に渡ってしまった場合、不正操作されてこれらの情報が漏れてしまう恐れがあります。
FacebookやInstagram、Twitter、LINEなどのSNS利用時は、仲間内だけが見ていると錯覚し、必要以上に個人情報を公開してしまいがちです。しかし、ネット上で公開した情報は不特定多数の目に触れる可能性があります。だれが、どのような目的で閲覧しているかわかりません。中には情報を収集し、犯罪に悪用したり、悪質な名簿業者に売却したりする第三者も存在します。
共有の無線ネットワークは手軽に使える一方で、適切な保護対策がなされていない場合、通信の内容を盗み見られるリスクが高まります。また、公衆Wi-Fiの名前に似せた偽のアクセススポットを作り、誤ってアクセスしてしまった利用者から情報を窃取する手口もあります。
ネット上のサービス利用時には情報漏えいリスクが必ず伴います。これまでにも、サービス事業者のセキュリティ上の過失や内部犯行、サイバー攻撃による不正アクセスなどが原因で、利用者に関する情報が外部に流出してしまう事故が起きています。
